ネットの発達した現代において、実店舗の集客を図るためにオンラインの広告を利用したいと考えている人は多いのではないでしょうか。ただ、それも正しい方法で行わなければ、大して効果を得られなかったなどということにもなりかねません。そこで、本記事では「店舗集客型デジタル広告」について取り上げ、その必要性や具体的な方法、さらにはメリット及び注意点などについて解説していきます。
店舗集客型デジタル広告とは？
そもそも、店舗集客型デジタル広告とはなにかというと、「店舗への集客を目的として出稿するデジタル広告」のことです。インターネットの普及に伴い、昨今ではネットからの情報が人々の消費活動に大きな影響を及ぼすようになっています。それに伴い、オンラインを宣伝に利用しようとする企業も増加傾向にあります。こうした流れに乗り遅れないためにはオンラインショップやオンラインサービスだけではなく、実店舗で商品・サービスを提供する企業もマーケティングや販促活動におけるデジタル対応が急務となってきています。
ちなみに、オフラインでの集客を行うのにオンラインを利用するマーケティング手法をO2Oといいます。「オンライン to オフライン」の略であり、要するに「店舗集客型デジタル広告」と同じ意味です。
市場規模が急成長！店舗運営者は要チェック
店舗集客型デジタル広告（O2O広告）の躍進には目を見張るものがあり、実店舗を運営している経営者にとっても無視できない存在となっています。この段落では、店舗集客型デジタル広告の市場規模が実際にどの程度伸びていてその背景には何があるのかといった事柄について説明していきます。
2019年は昨対比2倍！
店舗集客型デジタル広告の市場は急速に成長しています。例えば、2018年のデータをみると、その市場規模は205億円程度でした。それが2019年には昨対比で2倍に相当する405億円になっています。しかも、携帯電話や自動車などの大手小売店、もしくは小売店を販売チャンネルに持つ飲料・アルコール・食品・消費財・家電メーカーなどの販促需要の拡大などにより、市場の成長は今後も続いていくと考えられています。店舗集客型デジタル広告市場は中長期的に高い成長率を維持し続け、2020年には698億円、そして、2024年には2019年比約6.4倍の2,586億円に達するとの予測が示されています。
背景にあるのが「モバイル決済」「5G」
市場拡大の背景としては、モバイル決済の存在も見逃せません。なぜなら、モバイル決済には現金がなくても気楽に買い物ができるという利便性があり、購買意欲の高まりにつながっていくからです。そのため、今後モバイル決済が普及していけば、さらなる市場拡大が行われる可能性が高くなります。また、これは将来的な話ですが、5Gが普及すれば、モバイルの高速化及び大容量化が実現し、動画媒体や動画広告のフォーマットはより使いやすいものになっていくはずです。同時に、それに呼応して映像技術や広告メニューといったものが進化していくことが考えられます。こうした技術の進歩は、広告主が市場投資を行う際の後押しとなります。
デジタル広告とは？
店舗集客型デジタル広告とは「オンラインを活用してオフラインの集客を図る広告」と定義することができます。しかし、それを知っていても宣伝の際に用いる「デジタル広告」自体がどのようなものかピンとこない人もいるのではないでしょうか。そこで、具体例を挙げながらデジタル広告について説明していきます。
デジタル広告の例
デジタル広告の代表例としてはインターネット広告やオンラインクーポンなどが挙げられます。インターネット広告といっても多くの種類がありますが、比較的イメージしやすいのはWebブラウザ上に表示されているバナー広告や動画広告ではないでしょうか。バナー広告とはWeb上の特定の場所にバナーを貼って客を呼び込む手法です。一方、動画広告とはテキストやバナーではなく、動画を利用して宣伝を行う広告のことです。
また、特定の場所に常に表示されるバナー広告などとは異なり、検索結果に連動して表示されるリスティング広告などといったものもあります。例えば、自店舗の商圏内にいる人が顧客になりそうなキーワードを検索した場合のみ、検索結果画面に広告が表示されるといった具合です。ちなみに、商圏内にいるかどうかは、ユーザーが発信している位置情報から割り出します。さらに、SNSのタイムライン上に表示されるSNS広告も効率良く認知度を高められる手法として注目されています。他にも、オンラインで割引クーポンやサービス追加クーポンを配布するのも、集客の手段として有効です。
それから、広告とは少し意味合いが違うものの、SNSやブログで新しくて有益な情報を発信しながらコンテンツマーケティングを行うという手法もあります。これも「O2Oマーケティング」の一種として知られており、かなり効果的な販促方法だといえます。
デジタル広告のメリット・できること
古くからある宣伝手法といえば、折り込みチラシやチラシ配り、あるいはテレビやラジオのCMなどが挙げられます。いわゆるマス広告と呼ばれるものです。これらの広告とデジタル広告は何が違うのでしょうか。まず、大きく異なるのが情報を誰に対して発信しているかです。マス広告は基本的に不特定多数に向けて情報を発信しています。一方、デジタル広告は顧客になりそうな層に絞って広告を打つことが可能です。しかも、広告代理店などの手を借りなくても自社だけで宣伝活動を行えるうえに、手間やコストを大幅に削減することができます。
つまり、低コストで見込みの濃い顧客のみにアプローチできるので費用対効果が非常に高いというわけです。また、広告を出すだけでなく、効果測定ができるという点も見逃せません。クリック率やCV率などをチェックし、どのようなものがより効果的なのかを分析したうえで、広告を最適な形に近づけていけるのは大きなメリットといえます。
押さえておきたい「MEO対策」
O2O戦略を考えるうえで重要な意味をもってくるのが「MEO対策」です。知らないという人のために、MEO対策とは何かについて説明していきます。
「MEO対策」とは？
検索エンジンで検索をした際、検索結果の上位にGoogleマップと店舗情報が表示されるのを見たことはありますか。これは「渋谷 個室居酒屋」といった具合に、「地名＋キーワード」の組み合わせで検索した場合に表示されるようになっており、その機能のことを「ローカル検索」といいます。多くの人がこの機能を利用しているため、上位に表示されるかどうかで集客のしやすさが変わってきます。そこで対策が必要となってくるのですが、ローカル検索で検索上位に入りやすくなるように工夫を凝らすことを「MEO対策」というわけです。
MEO対策のメリットと注意点
MEO対策を行えば、Google マップで上位に表示されるだけでなく、通常の検索（オーガニック検索）でも検索結果が上位に表示されやすくなります。しかも、MEO対策において上位表示を目指すキーワードは、基本的に「地域名＋業種名・商品名」です。つまり、そのワードで検索するユーザーは自社店舗から非常に近い場所にいるうえに、自社の扱っている商品やサービスを求めている可能性が高いというわけです。そうした条件下で、検索結果が上位になるように対策しておけば、集客に直結しやすくなります。しかも、SEO対策をしてオーガニック検索で1位を目指すよりも手間やコストがかからないという点が魅力的です。さらに、まだ導入している企業が少ないので、すぐに始めれば上位を取りやすいというのも大きなメリットといえるでしょう。
一方で、MEO対策がGoogleのガイドラインに抵触してしまった場合、問題を解決するまで検索結果に表示されなくなってしまうので注意が必要です。また、MEO対策で上位に表示させると、一般ユーザーの口コミやレビューまで反映させてしまうことになります。ユーザーの評判がよければ問題はないのですが、ネガティブな評価が目立つ場合には逆に客を減らしてしまうことにもなりかねません。したがって、MEO対策を行うときにはGoogleのガイドラインをよく確認し、ユーザーの評判も定期的にチェックしておくことが大切です。
具体的な対策方法
MEO対策を行うにはGoogleマイビジネスに登録する必要があります。そのうえで、営業時間や電話番号、住所といった店舗情報を指定し、WebサイトやSNSなどの他の媒体にも同様の情報を掲載するようにしましょう。また、MEO対策は一度行えばそれで終わりではなく、順位チェックツールで順位を確認しながら、店舗情報を充実させるなどしてより上位に表示されるようにしていくことが大切です。以上の点を踏まえ、もし、Googleマイビジネスに未登録であれば、すぐに登録するようにしましょう。
O2O戦略で集客を成功させよう
集客に苦労している店舗であっても、ネットを活用してO2O対策を始めれば、それが現状打破のきっかけとなる可能性があります。なぜなら、それまで自社店舗の存在すら知らなかった多くの潜在顧客に対し、効率的にアプローチできるようになるからです。しかも、比較的低コストで始められ、手間がかからないのも魅力的です。集客で悩んでいるのであれば、まずは試してみてはいかがでしょうか。